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Veeva Japan Commercial Summit 2020
馬場 継 執行役員がパネリストとして参加
〜カスタマーエンゲージメントモデルの変革を訴える〜

これからの時代に求められる製薬企業のデジタル活用のあり方について考える、Veeva Japan Commercial Summit 2020「カスタマーファーストへのデジタル変革~変革のカギを握る「デジタルエクセレンス」~」が、10月8-9日の両日、Web上にて開催されました。そのセッションの一つ、「コロナ後のコマーシャルモデルの考慮点」をテーマにしたパネルセッションに、アムジェン株式会社スペシャリティケア事業本部本部長の馬場 継執行役員がパネリストとして登壇しました。

ニューノーマルのコマーシャル活動のあるべき姿を探る

Veeva Japan社が主催するVeeva Japan Commercial Summit 2020は、新型コロナウイルス感染症の感染防止の観点から完全オンラインで開催されました。馬場が参加したニューノーマル時代のコマーシャルやメディカルのあるべき活動とその課題について検討するパネルセッションは、製薬企業関係者や医療従事者など440名を超える方々が視聴しました。セッションの参加者は次の方々です。

笠原 正登 先生(奈良県立医科大学大学院 医科学研究科 臨床研究センター 教授 / センター長)
馬場 継(アムジェン株式会社)
西馬 信一 氏(ブリストル・マイヤーズスクイブ株式会社)
坂本 和繁 氏(サノフィ株式会社)
原田 大亮 氏(Veeva Japan株式会社、ファシリテーター)

患者アウトカムを変える提案を

馬場は、「新型コロナウイルス感染症によりデジタルコミュニケーションが一気に加速しました。これにより、医療従事者の先生方との接点のあり方、新たなカスタマーエンゲージメントモデルが求められています。市場調査やデータ解析で、Face to Faceとオンライン、あるいはそのミックスを好まれるといった先生方のチャネルの指向性がわかってきました。また安全性や有効性など情報の中身によっても望まれるチャネルが違います。そうしたものを考慮した新しいモデルをどう構築するかが製薬企業の目下の課題です」と指摘。

今後あるべきMR活動の姿については、「コロナ禍で、真の患者中心主義への回帰が加速しています。患者アウトカムを変える提案をしていくことが重要です。先生とある意味対等に、症例ベースのディスカッションをしていかなければいけません。その実現のためにはMRの教育、スキルアップが極めて重要です」と自論を展開しました。

アフターコロナでの医療現場の課題として、馬場は、先生と患者さんの距離が広がったことを挙げ、「重大な転帰につながるリスクのある疾患の早期診断、適正診断をするための先生と患者さんのインタクラションをサポートする取り組み、特に自覚症状のない疾患に対する治療アドヒアランスのサポートが、製薬企業の必要な役割になってくると思います。サードパーティとの提携も含め、新たなアイデアのツール開発が進んでいくでしょう」と話しました。

医師の心配や不安を解消する活動を期待

医療従事者のお立場から登壇した笠原先生は、製薬企業の活動に対し、現場の先生方がどう受け止めているのかについてお話しいただきました。

「新型コロナの前から、製薬企業のアクセスにはかなり厳しい制限が加えられています。そこに追い討ちをかけられ、来られる人、来れない人の違いが浮き彫りになってきました」と、MRの間に「面会格差」が出てきていることを指摘。「よく『医師がバリアを持っている』といいますが、我々が作ったのではなく、MRさんの苦手意識から作られたものだと思います。そのバリアを削る方法はいくらでもあります。少なくとも、特許切れの薬も含めてその医師の専門領域についてはある程度知識を持ち、我々がどこに困っているか内容を理解していただきたい。それがわかれば論点ができ、会話もできます」と、アプローチを工夫する必要性について話されました。

また、パネルディスカッションのまとめとして笠原先生は「現場のドクターはみな、自分の患者さんの治療に悩みを抱えています。その悩みを聞いて回るのが製薬企業の皆さんの役目。そこから、ある先生の悩みに応えられる別の先生をマッチングしたり、困っている先生同士が話し合う仕組みづくりを提供したりできるのではないでしょうか。我々からすると、行き場のない心配や不安を解決してくれる製薬企業こそ頼りにしたい。そういう行動ができるMRさんが増えていくことを期待します」と話されました。